1. ハイパーインフレになると、
a. 100円で買えていたものが100万円に。
b. 30万円の月給が30億円に。
c. 1000兆円の貸借は1000兆円のまま。
d. 1億円の資産が1兆円に。
2. 資産課税（5000億円以上の資産の50%とか）
a. 国庫が大きく潤う。
3. デノミ（新中央銀行） 新円を1万分の1の単位で発行。
a. 100円だったものが100円に。
b. 30万円だった月給は30万円に。
c. 1000兆円の貸借は1000兆円のまま。（ただし、国は資産課税により大幅に借入を減らしている）
d. 1億円の資産は1億円に。
4. 通常に戻る
ハイパーインフレの結果としては、
資産を持っていた人が資産を失い、国が借入を減らす。
借入を持っていた人は、デノミの前までに返済しない場合、通常に戻った場合も借入は変わらず。
こうなるだろうか。
どういう行動が資産を増やす可能性が高く、どういう行動が減らす可能性が高いのか知りたい。
以下の本が参考として良さそう。
あと、ひとつ気付いたのだが、
ハイパーインフレになる場合は、所有住宅の方が良いという考え方もあるが、
よく考えたら、賃貸は毎月のように賃料を上げられないのだから、賃貸の方がお得になりそうな気もする。
何にしても物価が上がるのは、流動性の高い必需品だな。たぶん。
これ、読みたい
https://www.amazon.co.jp/dp/4105062719/
以下引用。
不動産や株式、食料などの実物資産がやっぱり重要ですね。
ドイツにおいても、インフレ初期には、資産価値の上昇で投資ブームに沸き、通貨安で輸出が増える一方、貯蓄の価値が目減りする前に使ってしまおうと消費も増えることから、失業率も低下して国全体が「好況」に見えたという。
次第にインフレが昂進しても、大企業の借入債務はチャラになり、金融資産を海外逃避させたり実物資産へ転換したりして大儲けしているから、優柔不断な政治家には政策が改められない。
残り99％の国民は悲惨である。食うに困らない農民や賃上げのある肉体労働者が比較的ましだったものの、資産が目減りする中産階級、給料増えない公務員が困窮。99％が医者にかかれなくなるので、医師ですら困窮する。生活の困窮が続くと、道徳が低下し、汚職が蔓延、社会の信頼感が薄れて家庭やコミュニティが崩壊するという辺りが恐ろしい。
なお、ハイパーインフレは、貨幣の増刷停止によりあっけなく鎮静化する。しかし、需要不足で大量失業が発生し、ナチス独裁の下地となったのである。
興味深いのがドイツは戦後輸出で黒字であり、さらに通貨の下落により国際競争力が増したため輸出が増えるということで、通貨の下落は歯止めがかかるはずだ・・・・と思いきやそうではなかったことだ。特殊な要因が働いており、ルール地方がフランスに再占領されて工業地帯が機能不全になったことで輸出企業がだめだったようである。日本では関東大震災などがあれば同様の状況も起こりうる。
基本的には海外通貨を保持しておくのが最良のリスクヘッジであることも読めばイメージとしてわかる。（不動産ではなく海外通貨だ。なぜなら不動産の価格の上昇（あるページの時点では2倍）よりもインフレ（5倍）のほうが上回っているからだ。一番いいのは借金をして（インフレで借金がゼロになる）不動産を買うことではあっただろうが。）
1922年の初頭に１ドルは4.2マルクであった。それがその年末には17,000マルクになり、翌1923年9月には98,860,000マルクへと坂道を転げ落ちた。このようにして同年11月20日、１ドルが4兆2,000億マルクに達したのにタイミングを合わせてこれを１レンテンマルクとする高額紙幣が発行された。マルクのレンテンマルクへの交換比率は、1922年初頭比で１兆分の１である。（レンテンマルクは1924年8月30日に１対１の交換比率でライヒスマルクに代わる。）これによってハイパーインフレーションは終息に入るが、なぜそうなったかの真の理由が不明なままに「レンテンマルクの奇跡」という言葉が生まれた。
その惨状は、次の表現が雄弁に物語る。「赤ん坊の亡骸があるよりは家族の中に売春婦がいる方が、餓死するよりも盗む方が、名誉よりも暖房の方がましだった」。
3）ドイツ・オーストリアのハイパーインフレにおける対外要因（国境・経済圏の分裂）
ドイツやオーストリアは敗戦国として植民地や周辺国を分離・独立させられた。このことによって、今風に言うならサプライチェーンが完全に断裂してしまい食糧供給や工業生産の分業体制が破壊されて元に戻らなくなった。（オーストリア・ハンガリー帝国で食糧生産地であったハンガリーが分離独立し、重工業地帯のチェコが独立すると、後背地を失い何ら産業のない帝国中枢の巨大都市ウィ―ンでは仕事のない官僚や元軍人、都市生活者が溢れ物資不足や食糧不足が深刻化した。）高インフレで止まるのか、ハイパーインフレに突入するのかは、自分は3）の要因が大きいと考えている。超長期の歴史サイクルでハイパーインフレによる経済圏崩壊が起きたケースの多くでは通貨乱発よりも戦争・内戦や疫病などによる分業体制の崩壊が通貨への信認崩壊（必要なモノが手に入らなくなる）やモノ経済化（自給自足や物々交換経済への逆戻り）をもたらしたことがより直接的な原因のように思う。
与謝野馨氏（経済財政担当相）と、東祥三氏（金融担当副大臣）のやりとりで、
「なぜ消費増税なんだ。なぜ何十兆でも赤字国債を刷らないんだ！」
とかみつく東氏に対し、与謝野氏は
「そういうことをするとどうなるか、良い本があるので送ります」
と言っていました。
それにしても、一兆倍のインフレとは。一兆円が一円か。平等にやり直すには、それも一つのリセットかもしれないが、多く人生を狂わせてしまうことは間違いない。
1923年末、マルクは第一次大戰勃發前夜の一兆分の一まで値下がりし、紙くず同然となるが、さうなるまでにはおよそ十年の時間がかかつた。
6年に及ぶ天文学的な下落の後の緊縮策で、ようやく安定が図られたとたん、実質的なマイナス金利で潤ってきた企業がばたばたと倒産する。
